問題解決の六大大陸（世界地図）を使った問題解決プランの自動化といっても、実際は人間側とAI側の共創が前提となります。そしてそれは、人間側の入力する情報は人間側だけが考える、AI側が出力する情報はAI側だけが考えるのではなく、お互いがサポートし合いながら（学び合いながら）行っていくのが、よりよいあるべき姿（理想）なのではないでしょうか。
この観点において、以下に示した今回の会話の内容は、ChatGPTの「人間に対するサポート感」が見えますね。実際に当事者として「現状」の情報を入力する状況をイメージしながら見てみてください。
今回（Day8）の会話 ******************** 【佐藤】問題解決の六大大陸（世界地図）を使ってあなたが問題解決プランを作成するうえでは、やはり人間側が入力した「目的」や「現状」の質が重要になってくると考えています。ただ、「人は見たいものを見る生き物」と言えるかもしれませんし、同じ現場で働いていても、自分が見ている景色と他のスタッフが見ている景色は異なると考えておくことが大切です。
そのようなことを前提にすれば、例えば、ある出来事に遭遇した当事者が、あらためてその時の状況や背景、つまり「現状」を整理しようとしても、その内容が必ずしも実際起こった出来事を正しく表現しているとは限らないでしょう。
しかし、当事者の立場からすれば、自分が整理した「現状」の内容が、あなたが正しい問題解決プランを作成するために必要かつ十分な情報であるかどうか、実際に判断するのは難しいのではないかと思います。
そのような際、当事者が必要かつ十分な情報を整理できるようにあなたがサポートしてくれるのであれば、本人にとってとても心強いのではないでしょうか。つまり、当事者がある「現状」を入力した際、「より正しい問題解決プランを作成するために、次のような情報を追加で教えてください」といったように、必要かつ十分な情報を本人が整理するためのアドバイスをあなたが行うことによって、当事者（人間側）の入力する情報の質も高めていくといったことを意味します。
問題解決の六大大陸（世界地図）の考え方をもとに作った問題解決プランは、最終的には、行動の計画である「対策」をもとに、主に人間側が実行することが前提にあります。したがって、「対策」の内容は、それを人間側が見て実際に行動することができるレベルで具体的であることが重要です。
そして、「対策」の具体性は「原因」がいかに具体的であるか、「原因」の具体性は「問題」がいかに具体的であるか、そして「問題」の具体性は「現状」と「あるべき姿」がいかに具体的であるかといったように問題解決の六大大陸（世界地図）の論点をさかのぼって考えていくと分かるように、「現状」がいかに具体的であるかは、「対策」の具体性に関係してくると言えます。
以上のことをふまえた場合、以前お伝えした以下の「現状」は、どのような情報が不足していると言えるでしょうか？私を当事者と想定し、アドバイスしてみてください。
現状：治療開始前の申し送りの際、今回から物品Bに変更になったという情報は共有したが、誰が準備を担当するかは指示しておらず、他のスタッフも誰かが準備してくれるものだと考えていた。担当スタッフやダブルチェックを行ったスタッフは、すでに物品Bが用意されているものだと思い込んだまま治療を開始した。患者Aさんの治療開始後30分経過した際、物品Bではなく物品Cが使用されていることを担当スタッフが発見。すぐに物品Bに交換して治療を再開、その後のAさんの状態変化は、通常の治療と同様であった。
【ChatGPT】ご提供いただいた「現状」に関して、より正確な問題解決プランを作成するために追加情報が必要な点は以下のようになります。
1. 物品Bと物品Cの違いやそれぞれの使用目的についての情報が不足しています。物品Bと物品Cの性質や使用法に関する具体的な情報があると、なぜ物品Bが必要で物品Cでは不適切だったのかを理解しやすくなります。 2. 治療の内容や患者Aさんの症状に関する情報が不足しています。治療の種類や目的、また患者Aさんがどのような症状で治療を受けているのかを知ることで、問題の深刻さや影響範囲を正確に把握できます。 3. 申し送りや物品の準備に関するルーチンやプロトコルがどのようになっているのかについての情報が不足しています。通常どのように申し送りが行われ、物品の準備やダブルチェックがどのように実施されているのかを理解することで、問題が起こった背景をより明確に把握できます。 4. 今回の事態が発覚した後の対応や、関係者からのフィードバックに関する情報が不足しています。事態が発覚した際のスタッフの反応や、後のミーティングでの意見交換などを知ることで、組織内での認識や問題解決に向けた意識の高さを評価できます。
これらの情報を追加で提供いただくことで、問題解決プランの質を向上させることができます。具体的な情報があることで、問題の本質や関連する要因を正確に理解し、効果的な対策を提案することが可能になります